どんな音も漏らさない！防音窓の構造と種類

騒音社会の生き方

騒音に関するニュースが近年増大しています。昔から問題とされてきた道路の交通音や工事の音、電車の音やお店などの音はもとより、近年では公的機関における「子どもの声」をどのように扱うかということもよく焦点にのぼるようになりました。

そもそも騒音とはなんでしょうか。わかりやすい定義としては「騒がしくて不快と感じる音」であります。この中には、主観的な判断を含むことが多いのですが、中には苦情につながるものもあります。そうした騒音は、外から入ってくる音以外に、中から出る生活音などもあります。そのため、住宅街やマンション、工場や学校など、住宅に隣接するような施設は、場合によっては中から出る音に気を使わなければいけないケースもあるのです。このことから、防音効果のある二重サッシ窓、もしくは複層ガラスの窓を取り付けている住宅は、年々増えていっています。さらに、省エネルギー効果も高いので、より注目もされています。

都市部に行くほど人口密度が高くなる傾向にあり、そうした狭く密集した土地に家を建てる際には、音にはこれまで以上に気を遣う必要が出てきます。また、地球温暖化を背景に、環境配慮型の取り組みも推奨されています。防音窓を取り付けることで、近所付き合いを円滑にできたり、快適な生活空間が保てたりできる場合があります。さらに、省エネルギー化による電気代やガス代の節約にもつながる事もありますので、たくさんのメリットがあるのです。

騒音の基準と家庭における騒音対策

騒音について考える際には、騒音を表示する単位「db（デシベル）」を考える必要があります。一般的には、20～30dbだとささやき声や木の葉の触れ合う音とされているため「静か」だと認定され、40～50dbは静かな住宅地やエアコンの室外機の音とされているため「普通」と認定されています。これ以上の、60～70dbでは掃除機や通常の会話と言われているため「うるさい」とされ、80db以上になるとピアノの音や大声などに値するため「きわめてうるさい」とされています。さらに、100db以上になると、聴覚障害に異常をきたすこともありますので注意が必要です。このように、dbを測ることによって大まかな騒音レベルを測ることができます。

さて、ではこうした騒音ですが、そもそもどこから入ったり出たりしているのでしょうか。隙間の多い家であれば、そこから音が出入りしているのかもしれませんが、基本的な大きな要因は窓からくる場合が多くなっています。その理由の一つに、壁に対して窓ガラスだけ圧倒的に薄いということがあります。当然住宅の構造により違いはありますが、窓ガラスを防音効果のあるものに変えるだけでも騒音対策に有効な場合があります。その他に、よく使われている窓が一重の場合が多く、それにより重なる部分に隙間ができてしまいます。加えてレールとの間にも隙間がありますし、軽いアルミサッシなどですと、その合せ目からも音が容易に通過してしまいます。また、アルミなどの軽量の金属は騒音と共鳴してしまい、遮音性能が低いという問題もあります。

では、窓にどういったことをすれば騒音を防げるのでしょうか。

防音窓の種類と取り付ける業者について

一口に防音と言っても、様々な方法があります。サッシ自体を交換する方法や、防音性能の強いガラスに交換する方法、そして、内窓をつけたり、応急処置として防音性の高いカーテンにしたりすることで防げる場合があります。

サッシを遮音性の高いものに交換した場合、遮音性能にも限界があり、また交換にはかなりの手間がかかるというデメリットがあります。さらに、サッシによっては壁に埋め込まれているものもあるため、外壁を切るなどの加工が必要となり、日数に加えて値段まで高くなってしまうこともあります。一方で、ガラスを遮音性の高いものに交換したとしても、サッシの遮音性が低いままであれば、あまり効果がないこともあります。そうした点を踏まえて行われることが、内窓を取り付け二重サッシ構造にする方法です。すでにあるものには手を加えず、一つ内側に別の窓を取り付けることによって遮音性を格段に高めることが可能になります。二重サッシによる遮音性能は、二重の窓の間にできる空気の層に関係しています。間に空気のクッションを挟むことや、二重の窓の間で反射することによって音が緩和されることに加え、2つのガラスのそれぞれの遮音性能の差によって、より幅広く強い遮音性能を期待することができます。

しかし業者をしっかり選ばないと、せっかく窓を交換してもあまりよい防音性が得られない場合があります。ですが、インターネットなどを用いることで、防音性が高い窓に交換してれる業者を見つけられる場合があります。業者によっては、ホームページに施工事例の画像や説明を記載しているところもあります。その事例を確認することで、企業の質が分かる場合があります。